2023/09/21
テレワークの技術が大きく普及している国と言われているのがアメリカで、これは2009年にアメリカ政府が大統領政府の仕事をテレワーク事業にて実験的に行っているという趣旨の話をしたことがあります。
テレワークはネットワークを通じて最終的には一つの中央処理コンピューターにアクセスすることが出来れば業務の記録を残せるという性質があるため、ネットワークがいくつか損傷しても業務を行うことが可能であるというのが利点としてあります。
アメリカはこの利点を生かしてテレワークを推進したのです。
何故、そこまでしてテレワークを推進する必要性があるかですが、当時のアメリカは、自動車による環境汚染が問題視されており、出来るだけ移動手段を駆使して仕事場に行かないようにする必要があり、生まれたのがこのテレワークと言うシステムなのです。
テレワークは遠隔地から仕事をすることが出来るため、本来の遠隔地にあるオフィスにて仕事をする必要はないのではないかと言う声が上がり、兼ねてから実験的に2009年から行われていたとされるテレワークの技術を爆発的に普及させたのです。
つまり環境問題を考慮した場合、人間の往来を極力減らそうとする取り組みを行う必要性があり、その一環としてテレワークが適任であったということです。
その為、アメリカにおいては2012年頃が最もテレワークが普及し、アメリカ総人口の40パーセント近くがテレワークなど遠隔地から働く人たちが主な働き方として定着していました。この時に生まれた副産物が現在で言うwebカメラの他にバーチャルサーバー、などになりスマートフォンの普及と登場も大きくテレワークに貢献しています。
日本においてもスマートフォンの登場と普及はとてもハイペースで普及が行われそれと同時に遠隔地からお仕事を可能とするアプリ群の開発及び登場とともにテレワークが普及をしています。
テレワークは災害に強いため結論としては、アメリカにて急速にテレワークが普及した理由は災害に強く、地球環境に考慮することが可能であるため、無駄なエネルギーを使用しない理想的な環境作りができるために普及したと結論付けます。
その上で日本においても同様に、テレワークが持つ災害などに対する強さと無駄なエネルギーやオフィス開設に無駄な資金を使用しないということを利点とすれば、会社の業務の効率化の他にオフィス使用料と言った資金面においてもプラスとなる要因があると結論付けます。